作成済みのレポートを1つの「ブロック」として扱い、最大5ブロックまで結合できます。ブロックごとにレポートタイプや検索条件を個別に設定できるため、異なるオブジェクトのデータを並べて比較・分析することが可能です。また、表示できる件数は1ブロックあたり2,000レコード、最大で合計10,000レコードとなっています。

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結合レポートのメリットと制限

結合レポートは、共通の項目を持つ複数のオブジェクトのデータを1画面にまとめて表示でき、単独のレポートでは難しい集計や比較を行える点がメリットです。関連データを並べて確認できるため、状況把握や分析の効率を高められます。

一方で、利用できないグラフがある、CSVエクスポートやダッシュボードのコンポーネントとして使用できないなどの制限もあります。そのため、目的に応じて通常のレポートやダッシュボードと使い分けることが重要です。

Salesforceの結合レポートの作成方法とは？

結合レポートの作成方法について解説します。本記事では、例として「営業担当者が、進行中のケースがあることを知らずに取引先に連絡してしまうことを防ぐ」結合レポートを作成します。

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1.要件定義

最初に、目的のために必要な要件を定義します。
［ケース］には［取引先名］の項目がありますが、営業担当者が商談の電話をする前に、進行中の［ケース］レコードを全て人力でチェックするのは非効率的です。

そこで、「取引先名」を共通項目として［商談］レポートと［ケース］レポートを結合します。［取引先名］でグループ化し、［進行中］の［商談］と［ケース］だけを表示します。最後に商談の［金額］や［完了予定日］など、まとめて確認したい［項目］を追加すれば「営業担当者が、自分の担当する商談の取引先について進行中のケースがあるか」一目で分かります。
それでは、実際にレポートを作成していきましょう。

2.結合レポート作成

＜結合レポートの選択＞

次の画面へ遷移したら左上の［ブロックを追加］から使用するレポートを選択します。レポートの選択が完了したら、同じ作業を繰り返して必要なレポートを全て追加します。

今回は、ブロック１に［商談］レポートがある所に、［ケース］レポートを追加します。

3.ブロックの追加

＜追加レポートの選択＞

次の画面へ遷移したら、左上の［ブロックを追加］から使用するレポートを選択します。レポートの選択が完了したら、同じ作業を繰り返し、必要なレポートを全て追加します。

今回は、ブロック1に［商談］レポートがある所に、［ケース］レポートを追加します。

4.グループ化の設定

＜［取引先名］で、ブロックをまたいでグループ化する＞

ブロック同士をグループ化して結合するために、［アウトライン］タブから、［ブロックをまたいでグループ化］を選択し、結合の軸にする共通の項目を選びます。

今回は［取引先名］を共通項目として［ブロックをまたいでグループ化］します。
これで、［商談］と［ケース］の2つのレポートを［取引先名］を軸に結合できます。

5.表示レコードの抽出や表示項目の設定

画面左にある［検索条件］のタブを使い、表示するレコードを絞り込み、このレポートを見やすく整えていきます。通常のレポートとの違いは、ブロックごとに条件を設定する必要があることです。

最後に、通常のレポート作成と同じように、必要に応じて［アウトライン］タブから、
［項目］の追加や削除などを行って見やすく整えます。

＜完成した［商談］と［ケース］の結合レポート＞

今回は、［商談］ブロックの［商談状況］が［進行中］のものを検索します。次に、［ケース］ブロックの［クローズ日時］について、演算子を［次の文字列と一致する］と設定して空白のままにすると、［クローズ日時］が空欄のレコードを抽出できます。
商談の［金額］や［完了予定日］など、まとめて確認したい［項目］を追加して作成は完了です。

※関連記事：Salesforceのケースとは？使い方や作成・管理方法を徹底解説

Salesforceの結合レポートの機能の活用例

異なるオブジェクトのレポートを結合する以外にも、結合レポートが力を発揮する場合を把握して、使いこなしましょう。

上半期と下半期など、同一オブジェクトのデータを比較する

1つのオブジェクトのレポートについて、複数の検索条件を設定できるのも、結合レポートの強みです。

例えば、商談の上期受注数と下期受注数を比べたい場合、2つの［商談］レポートを結合し、それぞれに検索条件を設定すれば、商談実績を半期ごとに確認・比較できます。

案件化率や受注率などを簡単に計算する

Salesforceの結合レポートを使えば、案件化率や受注率も簡単に計算できます。

例えば受注率は、［商談］レポートを2つ結合し、分母になる受注数と分子になる案件数を［項目］としてそれぞれのブロックに表示します。［クロスブロック集計項目を追加］し、上記の2項目をパーセント表示する数式を入力すれば完成です。この結合レポートを確認すれば、受注率を簡単に把握できます。

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Salesforceの定着・活用でお困りの方はセラクCCCにご相談ください

結合レポートを使いこなせば、Salesforceで管理する各種データを関連づけて、経営戦略や営業活動の判断に活用できます。しかし、効率的に結合レポートを作成するためには目的に合わせてどのような結合レポートを作ればよいか、という知見が必要です。

セラクCCCはSalesforce定着・活用支援トップクラスの公式コンサルティングパートナーとして、全国500社（2025年12月時点）を超える実績と400名（2025年12月時点）を超える専門コンサルタントが在籍しており、内製化支援をはじめ複合的なクラウド活用のご提案が可能です。元営業担当のメンバーも多く、高いコミュニケーション力で現場に寄り添いながら、 Salesforceの定着活用を主体的に支援します。まずはお気軽に無料相談からお問い合わせください。

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この記事の執筆者

株式会社セラクCCC

株式会社セラクCCCは、Salesforceをはじめとするクラウドシステムの定着・活用支援を担うカスタマーサクセス企業です。
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当社は、セラク(東証スタンダード上場)のグループ会社です。

この記事の監修者

Salesforce活用コンサルタント

新卒から約5年間福祉領域の人材紹介業に従事。キャリアアドバイザー職、法人営業職を経てマーケティング部に異動。この際、Salesforceを活用したテレアポの効果的な手法探索、およびSalesforceとMAツールを連携した集客の立案に携わりカスタマーサクセスおよび、業務に効果的なCRMの在り方を更に高めたいという思いで2021年にセラクCCCに入社。
現在は社内で使用しているSalesforce保守運用業務に従事し、営業、経理、バックオフィス等各職種で必要な機能をヒアリングから実装、運用保守まで担当している。

・Salesforce認定保有資格
-Platform アドミニストレーター上級
-Sales Cloud コンサルタント
-Service Cloud コンサルタント
-Marketing Cloud Account Engagement コンサルタント
-Platform Sharing and Visibility アーキテクト
-その他多数（Experience Cloud、Field Service、Data アーキテクト、AI アソシエイト、アプリケーションビルダーなど）
※資格の詳細はSalesforce公式資格ページをご覧ください。

※Salesforceの定着活用に関する記事監修を多数